「回答を差し控える」あかんやろ！

オンラインカジノ 7球団14人…カープ鈴木本部長「回答は差し控える」 新たに7球団14人判明　プロ野球選手らのオンラインカジノ利用　東北楽天「回答を差し控える」 今のNPB球団の経営陣、管理職の大半は、親会社からの出向か、新聞上がりだ。要するに、名ばかり経営者のサラリーマンが多い。 会社のリスクヘッジを考えるよりも「責任逃れ」が先に立つ。NPB球団の事務所で話を聞いていて、よく出てくるのが「よその球団はどうしている？」という言葉だが、とかく、本質的な解決よりも「目立たないこと」「叩かれないこと」に終始しがちだ。 「回答を差し控える」というのは、今、自分の球団に起こっていることを「知られたくない」ということだ。 プロ野球チームは「社会の公共財」だとされる。一個人でも私企業でもない。その「公共財」で、違法行為や反社会的な行為を行っている「疑惑」が出た。これに対して、球団は「説明責任」があるはずだ。 今、球団が「回答を差し控える」のは、事態が刻々と動いているからだ。NPBの調査は一通り終わったのだろうが、オンラインカジノを巡っては、今も当局が動いている。事態は予断を許さない。 選手名もどの球団かも明かさずに「7球団14人」と中途半端な発表をしたNPBも、今後の展開を固唾をのんで見守っている。 NPBや球団としては「このまま終わってほしい」「誰も処分することなく、うやむやにしてほしい」のかもしれないが、こと違法賭博については、野球にとっては「最悪の宿痾」だ。2016年の「野球賭博事件」では、3選手が永久失格、高木京介が1年間の失格処分となったが、今回の事件がこれよりも「小粒」だと断じる根拠はどこにもない。 各球団は「今言えることはない」のかもしれないが、公共財を預かる会社として「事態の徹底究明」を明言するとともに「発表できることができれば、即座に発表する」と前向きのコメントをすべきだ。 私のサイトにお越しいただき、ありがとうございます。ぜひコメントもお寄せください！ ↓ 好評発売中！ https://amzn.to/47hJdhC 2023年森原康平、全登板成績